サプリメントアドバイザー認定

サプリメントアドバイザーに認定されました。

九州恵会の理事長の上田倫生がサプリメントアドバイザーに認定されました。サプリメントアドバイザーが人の健康にいかに重要か、関わってくるかお伝えしたいと思い、認定の論文を掲載いたします。サプリメントは決して万能ではございません。ただ上手に付き合っていくことで体の根本的な健康改善に大いに役立ちます。サプリメントについて理解を深めるお手伝いができれば幸いです。

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「サプリメントアドバイザーが社会に果たす役割について」と言う内容について、私が何故「サプリメントアドバイザーの資格を欲しかった、必要だった」かについてまず、述べたいと思います。

私は歯科医師であり、歯科医師になって約三十五年、色んな臨床経験の元で真の健康とは自身の身体の底からの健康で、何度口腔内を治療しても繰り返す根本原因が実は身体の原因が一番の要因では無いかと思うようになりました。まず、口腔内の原因として歯周病を内科的に処方する歯周内科の認定医を取り、臨床に当たると固体の免疫力の問題に突き当たりました。処置しても治る人と全く治らない人がいるのです。そこで日本抗加齢医学会の専門医になってより身体の酸化、抗酸化の仕組みが分かってくると現在の西洋医学での「薬」の矛盾を感じ始めてきました。対症療法でしかない「薬」では「治す」と「治る」との意味が違うように思えてきました。降圧剤を平然と三十年年出し続ける循環器内科医、同じに何十年も糖尿病の治療としてカロリー制限と投薬しか考えない糖尿病専門医、医療での矛盾はこの世の中挙げると切がありません。私自身も、師匠の内科医の個別化医療のサプリメント外来の処方で慢性の「疲労感」「十年来の降圧剤の服用からの開放」を経験しました。非医療系のサプリメントアドバイザーもたくさん要らして社会の人達にアドバイスを送っていらっしゃいます。素晴らしいと考えます。では、私が医療系のアドバイザーとして、血液検査や医療機器を使ったアドバイスがあっても社会、人々に十分貢献するのではないかと考えました。その事が「私がサプリメントアドバイザーとして社会に果たす役割」と考えます。

平成二十五年六月二十五日に安倍総理は「成長戦略第三弾スピーチ」に於いて「健康食品の機能性表示を、解禁する」こと、「国民が自ら健康を自ら守る。」、「そのためには、的確な情報が提供されなければならない。」と発言しました。まさに、健康食品の内容を国民の為に適確な情報を提供するのにサプリメントアドバイザーが適任ではないだろうか。ただ平成十四年に厚生労働省から「保健機能食品等に係るアドバイザイリースタッフの養成」についてのガイドラインを発表され多種多様な健康機能食品が流通するなか、消費者が自ら食生活や健康状態に応じた食品を、安全かつ適切に選択し、摂取するためには、これらの食品の成分や機能、活用方法などについて理解し、正しい情報を提供できる助言者が必要であるとしています。この段階でアドバイザリースタッフとしてのサプリメントアドバイザーが養成される必要性が提言され、サプリメントアドバイザーを様々な場での活用を求めています。で、平成二十五年に改めて安倍首相も情報提供者としてサプリメントアドバイザーの役割を提言していると読み取れます。

その前に、なぜそのような発言が一国の首相から有ったのかを考えますと、医療費の財政圧迫、マスコミではよく言われていることでは有りますが、日本の医療費は三十三兆円を超え、国民一人当たりの負担では二十六万円、国民所得比十パーセントになろうとしています。となると少子高齢化の加速、高齢化社会が医療費の圧迫が本当に切実な問題となりつつ有ります。現在の死因では悪性新生物、つまり癌、心疾患、脳血管疾患などの生活習慣病が多くなって来ています。注目すべきは三大疾患の内悪性新生物による死因は過去五十年間増加し続け、死亡総数に対し三割を超えて今後も増え続けています。現実には前述した西洋医学により、世界でも長寿国として認められてはいます。でも、病気の根本に対応できず西洋医学一辺倒では対処できない現実も事実であると思わざるを得ません。中高年の生活習慣病は増加の一途をたどり、根本的な原因に対応せずに何年も、何十年も薬が出し続けられて医療費が国の財政を圧迫し続けています。事実です。そうすると色んな情報から国民は勝手に自己判断でサプリメントを購入し摂取している事実があります。サプリメントが健康食品でありながら、国民は「薬」として摂取しているのも事実であります。日々溢れるほどのテレビコマーシャルを目にします。深夜、早朝にあらゆるチャンネルで、これでもかと言われるぐらい放送されている事実が有ります。そしてテレビ画面の端には「個人の使用した感想で、効能効果を保証するものではありません」と映し出されています。一般国民は、芸能人、タレント、有名人が発言する効能効果を聞いて購入しています。

テレビで見て自己判断で摂取するのですから副作用も問題が出てきます。一番サプリメントで副作用問題が言われているのがウコンである。消炎効果のクルクミンと鉄が含まれ、鉄分による肝臓障害が有名である。また自己判断が健康被害を招いているのであります。サプリメントアドバイザーによる情報提供があればこのような弊害は十分防げるのであります。このような状況に対し、サプリメント大国と言われるアメリカの現状を考察したいと思います。一番には「マクガバンレポート」である。このレポートで、高カロリー、高脂肪、動物性食品を減らし、なるべく精製しない穀物や野菜、果物を多く摂るように勧告されたものです。もちろんアメリカでは日本みたいに健康保険制度は無く、民間の保険料が高額な保険に加入している。と言っても保険料高額なため加入率は国民の二十から三十パーセントしかないと言われています。ですから国民は高額でもある医療費を払わないで済むように、自己管理して病気にならないように自分の身体を守る意識があります。千九百九十一年以降ガンの死亡率が低下し始め、また二千三年には死亡者数まで減少させることが出来たのはこの「マクガバンレポート」の報告を機に国と国民が一丸となった努力の結果とではないかと思えます。日本では、生活習慣病を問題視して、「二十一世紀における国民健康づくり運動」の中で、約七十項目に関し、二千十年を目途に達成すべき具体的な目標値を定めたものの、多くの課題を残しつつあります。二千五年からは「生活習慣病対策の推進」「介護予防の推進」を柱に「健康フロンティア戦略」が取りまとめられ、更に具体的な数値目標が掲げられています。このような国の政策も老人人口の増加が、ますます加速します。二千六十年の日本人の平均寿命予測が男性八十四歳、女性九十一歳、総人口に占める六十五歳以上の割合が四十パーセントを占めると厚生労働省の高齢者白書で予測され、平成二十三年では男性七十九・四四歳、女性八十五・九〇歳、つまり一人の高齢者を一人が支える時代になり二千三十五年からは毎年人口百万人減少する予測も出ている。つまり国の政策に沿っても、平均寿命の延長に伴う健康寿命を延ばすことである。現在男性でマイナス九・ニ歳、女性で十二・七歳であり、健康医療戦略では二千十年までに健康寿命を一歳延ばす事を目標にしたが現在二千二十年までに縮めるとトーンダウンしている。つまり日常生活に制限のある「不健康な期間」が約十年あることになり、本人にも国の財政的にも問題である事が分かる。このようにますます進んでいく少子高齢社会の日本は、何処の国より早く、国民一人ひとりの健康意識が高い国となる必要が求められます。と思います。

この要望に答えることが出来る一翼を担えるのがサプリメントアドバイザーであると考えられます。サプリメントアドバイザーが、ビタミン・ミネラル・ハーブ・サプリメントのことを熟知し、未病の段階での健康維持、自覚所見の改善などをアドバイスや提案をできる役割を担えると思います。サプリメント・健康食品を摂る目的は様々と思われます。「健康で、元気でありたい」と言う思いは同じであると思います。個別にはダイエットが目的でも、健康の維持・増進でも、体力の回復、病後のケア目的でも同じと考えます。サプリメントアドバイザーが関係諸法令や、製品・成分の知識を熟知して活用する事で、その人に合った提案・アドバイスを行う事がその人の各自の目的を達成できると思います。それによって健康的な国民を増やす事も出来ます。もちろん医療費の削減にも貢献できる事は明白です。

しかしながら誇大広告による過剰な効果・効能を謳った食品も後を絶たない状態である現在、国民はサプリメントや健康食品を選ぶ際の判断が非常に難しくなってきています。サプリメントや健康食品市場が拡大し、現代人のカロリー過剰摂取、微量栄養素不足の問題や高齢社会の加速、生活習慣病などの蔓延は予防医学の観点から今後ますます市場として拡大していくと確信しています。市場原理の中で大手企業が優位であるものの、原料の市場相場から考えると市場への企業参入もますます過熱し、多様なサプリメントや健康食品が乱立していく事になるでしょう。そんな中で使用成分も曖昧で、利益重視の会社の製品が流通する可能性も考えられます。アメリカでは、子供の頃から学校や地域でサプリメント摂取などについて教育する機関が整備されていたり、摂取方法を始めとして、自分に合ったサプリメントを選べる環境が整っていたりします。店頭でもサプリメントを選択できる情報が紙ベースで置いてあって、自覚所見や個人の使用目的の種類を選ぶことが出来るのである。この場合、サプリメントを選べる教育を受けながら現場で選べる情報があるから個人の目的別の選択が可能になる訳ですが、わが国ではこのようなことは全く無い。だからこそ最初に述べたように私のような医療系のサプリメントアドバイザーが必要とされる、社会に果たせる役割を担おうと考えている。サプリメントや健康食品は効果・効能が自覚できる時とできない時がある。俗に言う「止めると、悪くなる」「飲んでいる、から、この程度でいれる」と、摂取の意味が無い。この時、本人の目的と身体の状態からサプリメントの種類や摂取量、ハーブ、などを客観的に判断できる情報を基にアドバイスできたらもう一歩踏み込んだ内容をアドバイスできると確信しています。もちろん医療法に抵触しない状態は厳守しないといけない。色んな目的であっても、現代の日本社会では生活習慣病の増加は深刻な問題で、死亡原因の三大疾患も依然増加している。サプリメントアドバイザーが、国民の健康維持・増進を身近でサポートして、健康な人の割合を増やす事ができれば、現代の少子高齢社会の財政圧迫改善にも貢献する事が出来ると思います。